「仕事をすぐ辞めたい」は可能？私が上司に伝えて2日後に退職した方法

いまの勤務先を「すぐに辞めたい」と思っているけど、

という気持ちで、辞めたくても辞めずに、無理して仕事を続けていませんか？

筆者も、人間関係や会社体制のミスマッチに悩みながら、生活のことなどを考えて、ずっと我慢して4年間働き続けた経験があります。

しかし、ついに限界をむかえて、

と考えて退職を決意。

そして、上司に退職の意思を伝えた2日後に、実際に退職しました。

当時は会社へ行くのがとにかく苦痛で、

という思いで一杯だったので、退職を伝えて2日後に退職できたときは、とてもホッとしたことを覚えています。

一般的には、退職を告げてから辞められるまでの期間は、就業規則によって1～2ヶ月ほどかかる場合が多いでしょう。

そんななかで、筆者がすぐに辞められたのには理由があります。

この記事では、「仕事をすぐに辞めたい」と考えている方に向けて、会社をすぐに退職できる準備と手順について解説しています。

筆者の体験談も交えながらお話ししていますので、ぜひあなたの悩みを解決するヒントにしてください。

辞めるまでの手順確認と準備をしっかりしておこう

就職氷河期世代だった筆者ですが、

ひとつの会社で定年まで働き続けて、定年後は退職金で悠々自適に老後を過ごす

そんな生活が信じられたのは、もう遠い昔のように感じます。

40代となった今では、定年どころか採用で大きな壁が立ちはだかる時代です。

そんな不安定な雇用情勢で、せっかく採用された会社だし、

このような思いを抱えて働いている人も多いかもしれませんね。

ただ無理に仕事を続けても、心身や仕事に悪影響を及ぼしてしまうのでは、お互いに利点がありません。

ブラック企業と呼ばれる搾取する会社も存在していますし、すぐ辞めた方がよいケースも多いのです。

退職を決意したら、出来るだけ早く退職準備を進めることが得策でしょう。

相互に円満退社するためには、日々の記録、周りや上司への相談など、それなりの準備が必要となります。

「もう限界…」仕事をすぐ辞めたいときの対処法は？

このように思う理由はさまざまですが、我慢してきた根幹は、生活のことがあるからでしょう。

筆者の場合もそうだったのですが、ついには我慢が限界に達して、退職を決意するに至りました。

しかし、いきなり退職を切り出すのは、会社も自分もお互いに罪悪感が半端ないですよね。

突然の退職を避けるためにも、筆者は入社時から、退職するときに備えて、次のような準備を日々おこなっていました。

日記に日々の出来事を書き記しておく

日々の出来事を記録するために、日記を毎日つけました。

内容は日々の仕事に対しての感想や反省、ストレスの原因など…

具体的な書き方は普通の日記と同じで、日付と出来事の詳細についてです。（誰が誰とどうしてそうなったかの事実と短い感想など）

例えば、以下のような感じです。

〇月〇日　業務での後輩への指導について
私と〇〇さんと△△さんで□□課長に相談。その時に□□課長に「Aをやれ」と言われ、私は「それは違うと思います」と意見を言ったが、「上司の命令だ」と一喝されてしまった。これはパワハラなのでは…？

日記に書き記しておくと、自然と時系列順に並べられるので、あとから出来事の確認がしやすいのです。

それに、記憶を薄れないようにすることも大きな目的です。

文字に記すことにより、日々の出来事を見直して、自分の心情を落ち着かせたり、吐き出せたりすることができます。

退職目的だけはなく、とくにメンタル回復に有効なので、ぜひ取り入れてほしい習慣のひとつです。

最近では記録の提供として、ICレコーダーの利用が推奨されますが、筆者の場合は自分が使いこなせるか不安だったので、アナログで分かりやすい日記にしました。

自分の辛い心情を、周りの人に少しずつ話しておく

仕事上で自分の悩みに直面してしまうと、どうしても自分の内面に抑え込んでしまいがちです。

上記のように、いろいろなことを考えてしまった末に、自分の悩みを封じ込めてしまうことも多いかもしれません。

これは自分だけが我慢すれば、

と解釈してしまう、けっこう危険な傾向といえます。

日々に我慢をするだけで、外に発信しないのでは、いざ退職を切り出しても、周りに理解されにくいでしょう。

理不尽な状況を避けるためにも、

自分の悩みや辛いことは、普段から周りの人に伝えたり相談しておく

ということが大切です。

口に出すだけでも、案外すっきりすることもありますよ。

ただし、口外した場合はウワサが広まりやすいので、我慢していることが、さらに悪い方向に進展してしまう可能性もあります。

相手や出来事に対しての不満をダイレクトに伝えたり、退職したいなどとは漏らさずに、

あくまで自分が辛いということを、前面出して打ち明ける

というのがポイントです。

とくにまだ退職を決めかねているときに、退職を考えているようなウワサが、上司に伝わってしまうと大変です。

上司に退職の意思を伝えるまでは、退職に関する話題を出さないように、くれぐれも注意してください。

上司に相談しておく

仕事上の悩みは、上司に相談することが基本です。

ずっと悩みを抱えたままでは、仕事にも影響を及ぼしてしまうので、遠慮なく相談しましょう。

もちろん上司にも、仕事のスケジュールがあります。

相談するときは、上司の仕事状況を見計らって、

このように丁寧に切り出すことが重要です。

上司に相談する場合は、何を相談したいのかを事前にきちんとまとめておき、しっかりと伝えられるように準備しておきましょう。

ただ、悩みの原因が上司にある場合は、その相手に相談することは難しいですよね……

その場合は「上司の上司」に相談しましょう。

本来は相談すべきである、上司を飛ばしてしまうわけですから、このやり方は出来れば使いたくない手段です。

ここまで来たら、ほぼ退職することを視野に入れて、上司の上司に相談するようにしてください。

上司に相談してもやはり辞めたいときは、退職に必要なものを準備する

上司に相談したあとに状況が改善して、仕事を続けられることもあります。

しかし、状況が変わらない、もしくは悪化して、

という状況になる場合もあるでしょう。

辞めたい意思が変わらない場合は、退職手続きの書類をまとめておきましょう。

筆者の場合は、上司に退職を伝える前に、以下の書類を提出しました。

１．日記の出来事を時系列にまとめておく

退職を決意するに至った経緯を伝えるために、日記を元に経緯を時系列でまとめて、書類として提出します。

手書きの日記をそのまま渡せませんので、Wordなどで作成して準備しましょう。

基本形式は日記の事柄をメインに、

上記の3事項を整理していきます。

太字や赤字など、文字装飾をして分かりやすくすることがポイントです。

２．退職願を作成する

退職の際に提出する書類として、退職願・退職届・辞表の3つがあります。

それぞれの違いをまとめると、以下のとおりです。

筆者の場合は、

と上司から言われたのですが、退職の希望が強かったので、退職届を作成して提出しました。

上司へ退職意思を伝え、書類を提出する

退職の意思は、上司へ伝える必要があります。

相談時と同じように、上司に時間を取ってもらって、退職の意向を伝えるとともに、用意した書類を提出しましょう。

退職意思の伝え方

ブラックな勤務形態など、会社に原因があるものだとしても、やはり突然の退職申し出はあまり心証がよくないので、

ということを、決意をもって真摯に伝えることが重要です。

退職するまでの期間はどうする？

退職するまでの期間は、就業規則に則ることが基本であり、1～2ヶ月くらいに設定されてるケースが多いでしょう。

しかし、筆者の場合は、退職意思を伝えてから2日後に退職しました。

退職まで何週間も待っていられないほど、心身に余裕がなかったのです……

それでも会社の了承を得られたのは、

上記のような段階を踏んで、退職手続きを進めていたことが大きかったのだと思います。

また、有給休暇などが残っている場合は、有休を消化して退職が出来るかどうかも、あわせて確認しておきましょう。

退職時には、整理整頓と挨拶を欠かさずに

退職の了承が得られたら、身の回りの整理整頓をおこないます。

上記などは最低限の礼儀ですので、忘れないようにしましょう。

お世話になったことと、突然の退職の謝罪も兼ねて、可能であれば、周りの人へ挨拶もしておくべきです。

会社を退職したあとも、どこか別の場所で再会するかもしれませんし、人のネットワークはどこで繋がっているか分かりません。

突然の退職だからこそ、退職時の心証を出来るだけ良くするように努めましょう。

退職時にお菓子を配ることがありますが、突然の退職でお菓子を配るのは、

と思われる場合があり、返っていい印象ではないかもしれません。

挨拶だけにとどめておきましょう。

転職後にすぐ辞めたいときはどうする？

新しい会社にようやく採用されて、ホッとしたのもつかの間、

このように、どうしても続けられないと感じる場合もあるでしょう。

ここでは、そんなときの対処法をご紹介します。

辞めたいと思うなら、結論は早いほうがいい

転職後すぐに辞めたら、「会社に迷惑かな？」と迷うかもしれません。

しかし、迷いがあるまま仕事をして、仕事に慣れたころに「やっぱり辞めます」となるほうが、

会社にとっては、より迷惑となるのです。

入社してすぐのほうが、辞めやすい時期ともいえます。

辞めるか続けるかの結論は、早めに結論を出しましょう。

退職意思を伝えるなら、試用期間中がいい

多くの会社では、採用されてから数週間から数ヶ月ほど試用期間があります。

試用期間は、使用者が労働者を本採用する前に試験的に雇用する期間である。 一般的に、雇用契約の締結前にその企業における労働者の能力や適性を使用者がすべて評価することは極めて難しい。そのため、実際に労働者を採用してから働かせてみて、使用者が労働者の適性を評価・判断するための期間として用いられる。

出典：Wikipedia

採用した人材を見極める期間といえるので、手続きの手間を省く観点から、

試用期間中は社会保険に加入しない

という企業も多いです。

ですから、退職をするのであれば、社会保険の手続きが始まる前に申し出ましょう。

試用期間中であれば、退職を申し出てたとしても、会社に引き止められる可能性は低いです。

辞めたいと思った理由をしっかり伝える

たとえ試用期間中であっても、辞めたい理由は何なのかを、しっかり伝えましょう。

かりに「仕事についていけない」という理由なら、

具体的にどの仕事でついていけないのか？

ということを、明確にしておくことが重要です。

人間関係が原因の場合は、言いづらいことが多いかもしれません。

しかし、試用期間中であれば、伝えた即日に辞められることほとんどです。

実名を出しても構いませんが、できるだけオブラートに包んで、攻撃的な口調にならないように気を付けましょう。

上司に時間を取ってもらい、誠意と謝罪をしっかりと込める

退職を伝える準備ができたら、上司のスケジュールを確認して時間をとってもらい、相談したい旨を伝えましょう。

採用したばかりの社員が相談を持ち掛ける場合は、

上司のほうでも、このように予想する場合が多いです。

それほど引き留められることもなく、淡々と了承される場合が多いので、

と謝罪とお礼を真摯に伝えましょう。

派遣先をすぐ辞めたいと思ったら？

ここでは、派遣社員の方が、「派遣先をすぐに辞めたい」と思ったときに、すぐに退職する方法をご紹介します。

辞めたいときは、雇用主である派遣元へ連絡する

派遣社員の場合は、就業先の直接雇用ではなく、派遣会社が雇用主となります。

ですから、派遣先で働くことを辞めたいときも、

派遣先ではなく、派遣元の会社に連絡する

というのが基本です。

就業先が合わなくて辞めたいのだとしても、雇用元は派遣会社ですから、まずは派遣会社に連絡するようにしましょう。

派遣元の担当者から派遣先へ連絡される

派遣元に退職の意向を示せば、担当者が就業先へ連絡をしてくれます。

派遣社員で働くときに、少し気持ちが楽なところは、

という点です。

自分であれこれ動かなくて済みますので、気持ちを落ち着かせることができます。

退職の意向に派遣元が納得していれば、派遣先にも了承してもらえる場合がほとんどです。

ただし、やはり契約期間の途中で辞めることは、派遣先もいい気はしません。

派遣元の担当がしっかり話をしているとはいえ、

派遣先の上司へも、本人の口から退職の経緯と理由は伝えておく

というのがベストでしょう。

派遣会社からの紹介が減る可能性がある

派遣社員の場合は、派遣元から就業先へ派遣されて仕事をする前提です。

ですから、就業先での途中退職は、当然ながら派遣元にとっても、心証はあまり良くありません。

仕事の紹介が他の人にまわされてしまうなど、

派遣会社の求人紹介が減ってしまう可能性がある

ということは、あらかじめ念頭においておきましょう。

どうしてもすぐ辞めたいときは「退職代行」もあり

筆者のように日頃から準備をしていれば、いざというときに、仕事をすぐに辞めることは可能です。

しかし、準備は十分にしていないけど、

という方もいるでしょう。

本当に辛くてどうしようもないというケースであれば、退職代行サービスを利用するのもひとつの方法です。

退職代行を利用するメリットとは？

退職代行とは、労働者本人の代わりに弁護士や代行業者が、会社へ退職の意思を伝えるサービスのこと。

退職代行を利用することで、

上記のようなメリットがあります。

精神的な負担を減らせる

自力で退職を進める場合には、上司や同僚への報告、業務の引き継ぎなど、さまざまな手続きが必要です。

退職理由に関して、周りからの理解が得られそうにない場合は、

このようなリスクもあるでしょう。

しかし、退職代行を利用すれば、労働者本人は会社と直接やりとりをする必要がありません。

代行業者が手続きを淡々と進めるだけになるので、精神的な負担を大幅に軽減できるでしょう。

即日退職できる

即日退職できるのも、退職代行を利用するメリットの一つです。

本来、民法上では、

正社員は退職を申し出れば、2週間後に辞められる

ということが定められています。

民法第627条
１．当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

出典：Wikibooks

しかし、実際には、

このような会社都合の理由で、退職日が先延ばしにされてしまうことも少なくありません。

退職代行を使う場合は、退職までに必要な2週間の期間を有休消化や欠勤扱いとすることで、

退職代行が会社に連絡した日から会社に出社しない

という対応が可能になります。

ハラスメントを受けている場合や、体調が悪化している場合など、

という場合には、心強い味方になってくれるでしょう。

正当な権利を行使できる

最近では、弁護士や労働組合が退職代行サービスに乗り出すケースも増えているので、

といった労働問題に対しても、代理人として責任をもって対応してもらえます。

退職代行を依頼すると費用が発生しますが、初回相談は無料です。

会社側への交渉ごとがある場合も、対応可能かいちど相談してみることをおすすめします。

退職代行を使っても大丈夫？

そうはいっても、「退職代行」と聞くと、

と思う人もいるかもしれませんね。

そもそも退職は、労働者に対して法律で認められている権利です。

何らかの理由で辞めにくいという場合は、

退職を阻害している会社側の対応に問題がある

という場合が多いのではないでしょうか？

退職代行を利用することに、負い目を感じる必要はありません。

今では、

上記のような調査データもあるくらい、年齢や会社規模を問わず、退職代行は幅広く利用されています。

当サイトでも、実際に利用した人たちの体験談を数多く紹介しています。詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

療養のための退職なら、公的な給付金でお金の不安をカバーできる

心身が不調で限界を感じていて、本当は退職してしばらく療養したいのに、

このような思いで、我慢して仕事を続けている人もいるでしょう。

もしそうであれば、無理を続ける必要はありません。

社会保険給付金（傷病手当金・失業保険）を活用すれば、

お金の心配をすることなく、しっかり療養してから仕事探しができる

という期間を確保することができます。

傷病手当金と失業保険を利用すれば、最長28ヶ月給付金がもらえる

心身が不調で退職した場合に、療養しながらもらえる給付金は以下の2つ。

この2つを続けて受給することで、最長で28ヶ月間も公的な給付金がもらえます。

「傷病手当金」については、

このように思っている方がいるかもしれませんね。

しかし、一定の条件をクリアすれば、傷病手当金は退職後でも受給可能です。

事前に手続きしておくことで、傷病手当の受給期間（18ヶ月）が終了した後に、失業保険も受給できます。

社会保険給付金の利用については、以下の記事で制度や申請手続きについて解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをご確認ください。

自分で手続きするのが不安なら、申請サポートを利用しよう

公的制度で支給される給付金ですから、誰でも受給申請できるのですが、

という実情もあります。

とくに退職の話が出ているような状況では、会社側の積極的なサポートも期待できないかもしれません。

もしこのような不安があるのなら、社会保険給付金の申請サポートの利用がおすすめです。

社会保険給付金サポートを利用することで、以下のようなメリットを得ることができます。

専任のコンシェルジュによる万全のサポートが受けられるので、不安な気持ちを解消できますし、より確実に受給手続きを進められるはずです。（受給決定率は97%）

サポートを利用するには費用がかかりますが、受給できない場合の全額返金保証もついています。

という方は、サポートの利用を検討してみましょう。

聞き慣れないサービスですが、利用しても大丈夫なのか、以下の記事で徹底検証しています。

詳しく知りたい方は、こちらをご確認ください。

社会保険給付金サポートの詳細をみる

「仕事をすぐに辞めたい…」となる前に、日々の記録と相談を大切に！

今回は、「仕事をすぐに辞めたい」と思ったときに、すぐに退職できる準備と手順について、筆者の経験談をもとにお話ししました。

誰でも、できることならひとつの会社で、じっくり仕事をしたいですよね。

ですが長引く景気の低迷や転職市場の厳しさにより、いまや複数の転職活動が当たり前の時代です。

「すぐに辞めたい」と思っていても、本当にすぐに退職することは、本来はあまり薦められる方法ではありません。

できるだけ円満に早期退職するためにも、

といったことを、日ごろから意識しておく必要があります。

しかし、無理に続けて心身が壊れるような状況なのであれば、取れる手段をしっかり取って、すぐに辞めることを優先するべきです。

労働基準行政の相談窓口や退職代行サービスなどを頼って、自身の心と身体を守ることを最優先に考えましょう。

この記事が、退職を悩んでいる方の参考となれば幸いです。