円満退社はありえない？無理にこだわる必要はない理由とは

退職するときには、誰でも少なからず、辞める会社に不満があるもの。

ですから、転職サイトなどのノウハウ記事で、

こういった論調を見聞きすると、

と疑問に思ったりしませんか？

筆者の見解としては、

可能であれば円満退社したほうがよいが、円満退社にこだわり過ぎる必要はない

このように考えています。

実際には、そこまで円満退社にこだわらなくてもよいケースもありますし、円満かどうかなど考えずに、さっさと辞めたほうがよい場合もあるのです。

この記事では、円満退社するべきか悩んでいる方に向けて、円満退社するかどうかの判断基準や円満退社するコツなどをご紹介しています。

転職を7回経験してきた筆者の体験にもとづいて、わかりやすくお話していますので、ぜひ最後までご覧いただいて、あなたの悩みを解決するヒントにしてください。

円満退社とは、どういう辞め方のことなのか？

退職するときには、「円満退社」や「円満退職」という言葉がよく使われますよね。

しかし、どのような状態が円満退社なのかご存知ですか？

ここでは、円満退社の定義について、少し掘り下げてみたいと思います。

円満退社の定義とは？

「円満退社」という言葉を検索してみると、以下のような記述がされています。

円満退社とは、従業員が退職するにあたって、会社側・従業員側ともに、わだかまりや揉め事がない状態で労働契約を解除することです。 

出典：マイナビエージェント

言葉として明確な定義があるわけではないのですが、

上記をクリアしている退職のことを、一般的に円満退職とする場合が多いです。

辞める時点で本当に円満だとはいえない

そうはいっても、そもそも会社を辞めたいという時点で、

という思いもあるでしょう。

似たような言葉で「円満離婚」というものがあります。

一緒にいられないから離婚するわけで、すでに円満ではないですよね。

円満退社も同じようなものです。

ですから、円満退社というのは、

上記のような、気持ち次第の定義だといえるでしょう。

転職時に円満退社をしたほうがいい理由

もし可能であるのなら、転職する際は、やはり円満退社が理想的でしょう。

それは気持ちの問題だけでなく、後々に自分がやりやすくなるからです。

ここでは、なるべく円満退社をしたほうがいい理由についてお話しします。

同業他社に転職する場合は、辞めた後も関係性が続く場合もある

業界が同じだったり、クライアントが前職とかぶる場合は、可能なかぎり円満に退職するほうが得策です。

業界が同じだと、どこかで退職した会社の人と会う可能性が多分にありますので、

とならないように、なるべく穏便な退職が望ましいでしょう。

また、退職でトラブルになったことで、タチの悪い上司や先輩がいた場合に、

あなたの悪口をクライアントに吹聴する

というリスクもあります。

筆者の友人の話ですが、彼は体を壊して退職して、同業界へ転職したのですが、

前職の社長に、上記のような吹聴をされて困ったのだとか…

世の中には、こういう低レベルの人もいるのです。

社内にいるときは身内であっても、退社したらライバルになるので、

という意味でも、できるだけ円満退社を目指すようにしましょう。

退職後も会社に連絡する可能性がある

誰もが退職するときには、

と思いますよね。

しかし、辞めた会社というのは、

こういった理由で、退社後も連絡を取らなければならない場合が、意外とあったりするものです。

そんなときに、ケンカ別れした会社であれば、

上記のような理由で、スムーズな対応ができなくなってしまいます。

前の会社とこの先に関わりを持たないつもりだとしても、万が一のことも考えれば、可能なかぎり円満退社しておいたほうがよいでしょう。

円満退社するための7つのポイント

ここでは、会社を円満に退職しようと考えたときに、押さえておきたい7つのポイントについてお話しします。

退職を切り出すタイミングが重要

転職先の入社日が決まっていれば、おのずと退職時期は決まってくるものです。

ただし、こちらが退職の意思を伝える際に、一方的に退職日を指定するというやり方はおすすめできません。

最低でも1ヶ月前くらい、余裕があれば3ヶ月くらい前には申し出たいものです。

また、決算月や繁忙期に退職することは、可能なかぎり避けましょう。

忙しい時期に辞められたら、

誰でもこんなふうに思いますから、無用なトラブルの原因になりかねません。

退職意思は直属の上司に伝えること

退職の意思は、直属の上司へ最初に伝えるのが基本です。

たとえその上司が退職の原因だったとしても、直属の上司をとばして、その上の役職者や人事部に伝えるというのは、あまり好ましくありません。

直属の上司に対して、

と言っているようなものですから、退職までの期間にゴネられたり、嫌がらせされる可能性もあります。

できるだけ平和に穏便に、円満に退職するためにも、まずは直属の上司に伝えるべきと心得ておきましょう。

また、上司に伝える前に、先輩や同僚に退職の意思を話すのも避けるべきです。

上司に相談する前に、

このような話が上司の耳に入ってしまうのは、トラブルを招く原因になりかねません。

辞めると決めたのなら、まずは直属の上司に退職の意思を伝えましょう。

退職を切り出すタイミングと伝え方については、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

退職願は上司への相談後に提出する

自分がもう退職を決めたからといって、

上司と退職の話をする際に、退職願を書いて持っていく

というのはちょっと早いです。

テレビドラマで見かけるからといって、

と上司に相談もせずに、いきなり退職届を突き付けるのもNGです。

まずは直属の上司に退職の意志を伝えて、きちんと合意に至ってから、退職届を提出するタイミングを聞くようにしましょう。

退職届の書き方やテンプレートは、以下の記事でご紹介していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

退職理由は会社が納得する無難なものを選ぶ

退職する際には、本当の理由を言う必要はありません。

辞めると決めた会社に対して、

上記のような不満や本音を言ったところで、誰も得することはないです。

また、この際だからということで、

といった、辞める会社の改善点を教えてあげる必要もありません。

そのほかでも、

上記のようなウソをつくことも、後々バレてしまうと気まずくなりますから、やめておきましょう。

会社をキッパリ辞めたいのであれば、

あくまでも自己都合による退職です

ということを、しっかり伝えるのがポイントです。

退職願には、「一身上の都合」と記載すれば問題ありません。

細かいことを上司に聞かれたら、

というような、比較的で前向きであり、会社側も納得できる無難な理由にしておくことをおすすめします。

基本的には「立つ鳥跡を濁さず」です。

本音をグチりたければ、会社と関係ない友人などに話しましょう。

引き留められた場合はどうする？

退職する意向を伝えた際に、上司から引き留められることもあるかもしれません。

引き留めにあった場合でも、

上記のような、保留するような返答は避けるべきです。

考えずに、即答でお断りしましょう。

いったん退職を言い出した以上は、会社から見れば、

このような扱いをされるので、もう元の関係に戻ることはできません。

また、引き留めは単なる「上司の保身」という場合もあります。

たとえば、彼氏彼女から別れ話を切り出されたら、急にその存在の”ありがたみ”を感じることってありますよね。

引き留めは、それと同じようなものです。

会社側はその時点で、

ということに気づいたのでしょう。

ですが、別れ話を切り出したあなたは、もうお別れを決心しているはずです。

だらだら引きずることなく、別れ際はスパッときれいに別れたほうが、お互いの幸せにつながるでしょう。

正確な仕事の引き継ぎと挨拶周りをおこなう

後任への確実な引継ぎは、会社のダメージを軽減するためであり、自分へのけじめでもあります。

充てられる期間から逆算して、計画的に業務を引き継いでいく準備が必要です。

マニュアルがなかったり、ローカルルールなどが存在するなら、事前にまとめておきましょう。

外回りの仕事で得意先を持っているなら、適切なタイミングで退職を周知して、挨拶周りを実施してください。

とくに営業マンは「会社の顔」ですので、

担当が変わるタイミングで、競合他社に乗り換えられる

という可能性もゼロではありません。

自分が辞めることで、会社の業績が低下することがないように、社会人としてのマナーを最後まで心がけましょう。

退職日の挨拶とお菓子の準備

忘れてならないのが、退職当日の挨拶（スピーチ）と菓子折りの準備です。

挨拶の内容は当日の気分で話すのではなく、事前に考えておきましょう。

退職日当日の挨拶で心がけるポイントとしては、

上記のようなことを意識しながら、ハキハキとした口調でゆっくり話すことです。

メモ（カンペ）を用意するなら、緊張しても話せるように、箇条書きで要点を書き出しておきましょう。

退職当日に渡す菓子折りは、必ずしも必要なわけではありません。

ただ、お菓子を渡すタイミングで感謝を伝えるきっかけになりますし、好印象で最後を締めることができます。

お菓子は常温で保存できる、クッキーなどを用意するのが一般的です。

なるべく賞味期限が長く、個別包装のものを選ぶことをおすすめします。

お菓子の数は、十数人程度の会社なら、全員にいきわたるような数量を用意しておきましょう。

それ以上の人数であれば、在籍部署の人数を目安に用意して、在籍部署だけで配ればOKです。

円満退社が理想だが、こだわり過ぎる必要はない

ここまでお話ししたとおり、転職するときは、できるだけ円満に退社できることが理想ですが、

こんなふうに、こだわり過ぎる必要はありません。

円満退社にこだわることで、あなたに不利益が生じるのであれば、それは本末転倒になってしまいます。

退職に「うしろめたさ」を感じる必要はない

退職するときには、なんとなく「うしろめたさ」を感じてしまうこともありますよね。

うしろめたさを感じるのは、

という思いかもしれませんし、

このような思いがあるからなのかもしれません。

ですが、そんなことを気に病む必要は全くありません。

会社とあなたは一蓮托生の関係ではなく、単なる雇用契約が結ばれているだけです。

業績が悪くなったら、会社は勝手にリストラしてきますし、ボーナスが出なくなることだってままあります。

いま勤めている会社が、あなたの面倒をずっと見てくれるわけではないのです。

今よりいい条件で雇ってくれる会社があるのなら、転職するのは当たり前の話でしょう。

うしろめたさを感じるあまり、

このように考えて、辞める会社のご機嫌を取ったところ意味がありません。

辞め際にいい仕事をして評価される必要もなく、円満退社にこだわって、会社に奉仕しなくてもいいのです。

まったく別の業界に転職するときは、円満退社に固執しなくてもよい

同業他社に転職する場合は、どこかで前の会社の人に会う可能性があるかもしれません。

しかし、まったく別の業界に転職するので、

というのであれば、そこまで円満退社に固執しなくても大丈夫です。

もちろん、後ろ足で砂をかける必要もありませんが、円満退職をするために歩み寄る必要もないでしょう。

かりに円満退社できなかったとしても、

と思う人とは、個人的な連絡を取ることはできます。

仕事だけの付き合いの人なら、退職時に決裂したとしても、この先の仕事に支障が出る可能性は低いでしょう。

すでに転職先が決まっているのなら、こだわるべきは「円満に退社すること」ではなく、「確実に退社すること」です。

こういう場合は無理！ 円満退社できないケースとは

こちらがいくら譲歩しても、会社側が円満退社を阻むこともあります。

以下のケースに当てはまる場合は、「円満」であることを望むよりも、とりあえず「早く辞める」ことを優先するべきです。

あきらかに会社側に問題がある場合

筆者の経験値でいえることは、

いい会社というのは、辞めるときもそれなりの対応をしてくれる

ということです。

辞めるときにトラブルになるような会社であれば、それは「転職を決めて正解だった」といえます。

あきらかなブラック企業であれば、そもそも辞める社員に対して、「円満退社」などという価値観を持っていません。

多少は強硬だったとしても、さっさと逃げ出したほうが得策といえるでしょう。

退職を伝えたあとに、嫌がらせをしてくる場合

退職する意思を伝えたあとに、嫌がらせとしか思えない行動をしてくる会社もあります。

以下に該当するような場合は、円満退社より「早く辞めること」を優先しましょう。

１．有給休暇を消化するのを拒否する

これは筆者が実際に経験したことですが、退職日までに有給休暇を消化しようとしたら、

このようなことを会社から言われました。

なぜこのようなことを言われるかというと、有給休暇を消化している社員に、会社側が給料を払うのがイヤだから。

ケチな会社にはよくありがちなことです。

そして、ケチな会社ですから、もちろん有給休暇の買取もしてくれません…

先ほどの筆者のケースでは、

このように言って、筆者は有給休暇の消化を強行しました。

２．こちらの言い分を聞かず、最後まで利用だけしようとする

有給休暇の消化を要求しても拒否するくせに、

こういった要求ばかりしてくることもあります。

会社の経営者や上層部のなかには、

こんなふうに、社員を搾取することしか考えていない人も、実際には結構いるものなのです。

そんな会社に恩義を感じて、つきあってあげる必要はないでしょう。

３．いつまでも辞めさせてくれない

いちばんタチが悪いケースです。

こういうことを言って、いつまでも引き延ばそうとしてきます。

優しい人や気弱な人なだと

このように思ってしまいがちです。

しかし、会社はその気持ちを利用して、ダラダラと退職日を引き延ばして、あなたを搾取し続けるのです。

転職先の入社日までに退職できなければ、転職先の会社に迷惑がかかってしまいます。

悠長なことは言っていられませんので、このような会社相手に、円満退社を考える必要はないでしょう。

円満退社しなくていいケースで、すべて共通していえることは、

会社側は「円満退社」なんて考えていない

ということです。

このような意図を感じたら、円満退社よりも「早く辞める」ことを優先しましょう。

どうしようもないときは、「退職代行」もひとつの方法

基本的には、責任をもって退職の手続きを進めるべきですが、

上記のように、どうしようもないというケースであれば、退職代行サービスを利用するのもひとつの方法です。

退職代行を利用するメリットとは？

退職代行とは、労働者本人の代わりに弁護士や代行業者が、会社へ退職の意思を伝えるサービスのこと。

退職代行を利用することで、

上記のようなメリットがあります。

精神的な負担を減らせる

自力で退職を進める場合には、上司や同僚への報告、業務の引き継ぎなど、さまざまな手続きが必要です。

退職理由に関して、周りからの理解が得られそうにない場合は、

このようなリスクもあるでしょう。

しかし、退職代行を利用すれば、労働者本人は会社と直接やりとりをする必要がありません。

代行業者が手続きを淡々と進めるだけになるので、精神的な負担を大幅に軽減できるでしょう。

即日退職できる

即日退職できるのも、退職代行を利用するメリットの一つです。

本来、民法上では、

正社員は退職を申し出れば、2週間後に辞められる

ということが定められています。

民法第627条
１．当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

出典：Wikibooks

しかし、実際には、

このような会社都合の理由で、退職日が先延ばしにされてしまうことも少なくありません。

退職代行を使う場合は、退職までに必要な2週間の期間を有休消化や欠勤扱いとすることで、

退職代行が会社に連絡した日から会社に出社しない

という対応が可能になります。

ハラスメントを受けている場合や、体調が悪化している場合など、

という場合には、心強い味方になってくれるでしょう。

正当な権利を行使できる

最近では、弁護士や労働組合が退職代行サービスに乗り出すケースも増えているので、

といった労働問題に対しても、代理人として責任をもって対応してもらえます。

退職代行を依頼すると費用が発生しますが、初回相談は無料です。

会社側への交渉ごとがある場合も、対応可能かいちど相談してみることをおすすめします。

退職代行を使っても大丈夫？

そうはいっても、「退職代行」と聞くと、

と思う人もいるかもしれませんね。

そもそも退職は、労働者に対して法律で認められている権利です。

何らかの理由で辞めにくいという場合は、

退職を阻害している会社側の対応に問題がある

という場合が多いのではないでしょうか？

退職代行を利用することに、負い目を感じる必要はありません。

今では、

上記のような調査データもあるくらい、年齢や会社規模を問わず、退職代行は幅広く利用されています。

当サイトでも、実際に利用した人たちの体験談を数多く紹介しています。詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

まとめ：円満退社はあくまでも理想。確実に辞めることを優先しよう

今回は、転職する際にいまの会社を円満退職するべきか、どうすれば円満に退職できるのかといったことについてお話ししました。

円満退社することを考える場合は、以下の7つのポイントを押さえましょう。

会社を退職するということは、

すでにその会社に見切りをつけている

ということなので、そもそも円満退社というのは理想論なのかもしれません。

転職先が決まっているのなら、円満退社にこだわり過ぎずに、とにかく「まず辞めること」を優先させましょう。

お話しした内容を参考にして、できるだけスマートな退職が果たせることを願っています。